気象庁は21日、線状降水帯の予測精度を上げるために、今年から海洋気象観測船による水蒸気観測を日本海でも実施すると明らかにした。昨年9月に能登半島を襲った豪雨などを踏まえた対応だ。同日の定例記者会見で野村竜一長官は「精度向上への取り組みを進めていく」と述べた。
気象庁によると、昨年は山形県や石川県で線状降水帯が発生した。水蒸気は日本の南側から入ってくるため、これまでは太平洋や東シナ海の状況把握に注力していたが、気象状況に応じて日本海に観測船を向かわせる。
気象庁は線状降水帯が発生する可能性を12~6時間前に伝える「半日前予測」を実施。昨年から府県単位で発表する運用を始めた。