日本勢撤退「各社の戦略」　五輪協賛、ＩＯＣが見解

　【ジュネーブ共同】国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）は２日、トヨタ自動車、パナソニックホールディングス、ブリヂストンの日本勢３社が五輪・パラリンピックの最高位スポンサー契約を継続しないと発表したことに関し「各社のビジネス戦略に基づく決定だ」との見解を示した。

　３社は１２月末で契約満了となる。トヨタ自動車、パナソニックＨＤに続き、１日に協賛終了を発表したブリヂストンは今後モータースポーツ活動に注力することを表明している。

　相次ぐスポンサーの撤退に「五輪ブランド」の魅力低下を指摘する声もあるが、ＩＯＣは２０３６年以降の五輪開催に２桁の国が関心を示していると説明した。