インド、３６年五輪招致へ始動　国内世論支持は不透明

　【ニューデリー共同】インドが２０３６年夏季五輪・パラリンピックの招致に向けて動き始めた。新興・途上国「グローバルサウス」の盟主を自任するインドとしては、国力と存在感の向上につなげたい思惑がある。ただ、インフラ整備や貧富の格差など課題が多く、国内世論が後押しするかどうかは不透明だ。

　地元メディアによると、インドオリンピック委員会（ＩＯＡ）は１０月、３６年大会の開催地として立候補する意向を国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）に通知した。開催が実現すれば、インドでは夏冬を通じて初めて。

　ＩＯＣに送付した書簡では「数千年の歴史が形成した文化的多様性」に言及。「インド社会はヒンズー教やイスラム教、キリスト教、仏教などの宗教が集まってできており、それぞれが豊かな文化遺産と社会に寄与している」とアピールした。

　インドは２１年東京大会ではやり投げの金メダル一つを含む計七つ、今夏のパリ大会では銀メダル一つ、銅メダル五つを獲得した。