パリ五輪ＳＮＳで差別４８％以上　世界陸連、８０９件で認定

　世界陸連は世界メンタルヘルス月間が１０月３１日に終了することに合わせ、パリ五輪を巡る交流サイト（ＳＮＳ）などを通じた誹謗中傷についての研究結果を発表し、選手らを標的とした人種差別や性差別に基づくものが４８％以上に達したと結論づけた。人種差別は１８％、性差別は３０％だった。五輪期間中の選手や関係者ら１９１７人のアカウントを対象に調査した。

　人工知能（ＡＩ）も活用し、８０９件の投稿やコメントが虐待的と認定され、そのうち１２８件（約１６％）が当該ＳＮＳのプラットフォームに対応が求められるほど悪質だった。

　世界陸連が同種の調査結果を発表するのは２０２１年東京五輪から４度目。（共同）